ペット禁止の賃貸物件が多い理由は？こっそり飼うとどうなるのかも解説

物件情報を見てみると、ペット禁止の家が比較的多い傾向があります。
今回は、なぜペット禁止の賃貸物件が多いのか、その理由について解説します。
また、大家さんに交渉できるものなのか、こっそり飼育するとどうなるのかもお伝えしていくので、気になる方はご参考になさってください。

ペット禁止の賃貸物件が多い理由

ペット可の賃貸物件は魅力的ですが、物件数が限られているのにはいくつかの理由があります。
とくに、退去時の原状回復や室内の汚損、さらには他の住人とのトラブルなどが理由として挙げられるでしょう。
ここでは、ペット可物件が少ない背景について解説します。

原状回復費用が高額になりやすい

ペットを飼うと、退去時の原状回復費用が通常の物件よりも高額になりやすいため、オーナー側がペット不可にすることが多くなります。
ペットが室内に傷をつけたり、壁紙や床に汚れが付着したりするケースが多く、退去後に修繕が必要です。
たとえば、壁紙の張替えやフローリングの修復、消臭作業などが含まれ、費用負担が大きくなりやすいです。
とくに、犬や猫が頻繁に室内を引っ掻く場合、通常の敷金では対応が難しいこともあり、オーナーが負担を避けるためにペット不可とすることが増えています。

室内が汚れやすくなる

ペットの飼育に伴い、室内が汚れやすくなることも、ペット不可の理由の一つです。
ペットによる毛の付着や臭い、また爪による床や壁の傷が避けられないため、賃貸物件のオーナーは定期的な清掃や修繕の必要性が増します。
とくに、猫や犬を飼うと、毛が家具やカーペットに付着し、壁や床の損耗が加速します。
また、臭いの問題もあり、消臭対策には専門的なクリーニングが必要となるケースが多いです。
こうした点で、汚れや臭いにより次の入居者が居住を躊躇することも懸念され、ペット不可に設定される物件が多いのが現状です。

近隣住民とのトラブルを引き起こしやすい

ペットの飼育は、近隣住民とのトラブルを引き起こしやすく、とくに賃貸物件では注意が必要です。
騒音やアレルギー問題など、ペットによる生活音が壁を通じて隣室に伝わる場合、他の入居者からの苦情が発生しやすくなります。
犬の鳴き声や、壁越しに伝わる生活音が他の住人に影響するため、物件全体の快適さを損ねる可能性があります。
オーナーとしては、こうしたトラブルを防止するため、入居者同士のトラブルの原因となり得るペットの飼育を禁止している物件も少なくありません。
このように、ペット可物件が少ない背景には、オーナー側のトラブル回避の目的が含まれているのです。
ペットを飼える物件を探す際には、これらの背景を理解したうえで、管理状況や特約について確認することが重要です。

ペットを飼育するための交渉方法

ペット不可の物件でも、条件を交渉することで飼育許可を得られる可能性があります。
敷金や家賃の上乗せ、トラブル防止策の提案が交渉を成功させる鍵です。
ここでは、ペット不可物件での交渉ポイントを解説します。

敷金の増額

ペット不可物件の交渉で有効な手段の一つは、敷金の増額を提案することです。
敷金は、物件の退去時に原状回復費用として使用され、ペットによる損傷が発生した場合にカバーする役割を持ちます。
通常の敷金が家賃の1か月分である場合、ペットを飼いたい意向を伝えるときに敷金を2か月分、もしくは3か月分に増額することで、貸主が安心感を持てるでしょう。
この方法により、貸主側が原状回復に伴う費用負担を軽減できるため、交渉成立の可能性が高まります。
また、ペットを飼う際には、退去後のクリーニングや修繕を適切におこなう意思も示すことが重要です。

家賃の増額

家賃の増額も、ペット飼育の交渉を成功させる方法として有効です。
月々の家賃を数千円上乗せすることで、貸主側にとってのリスクや負担が軽減され、交渉の際に許可が出る可能性が高まります。
この増額分は、貸主がペット飼育によるリスクを負う際の対価となり、家賃収入が増える点で貸主にとってもメリットです。
ペット不可物件で交渉を試みる際は、敷金と合わせて家賃増額の提案をすることで、交渉の成功率が向上するかもしれません。
こうした金銭的な譲歩は、貸主側に安心感を与えるポイントの一つとなります。

トラブルを防ぐための対策

ペット飼育の交渉をする際、飼育に伴うトラブルを防ぐための対策を提案することも重要です。
ペットによる騒音や汚損が貸主の懸念事項であるため、壁に防音シートを貼る、床にクッションフロアを敷くなどの防音対策や、定期的な掃除と消臭の実施など、トラブルを未然に防ぐ具体的な方法を伝えると良いでしょう。
また、近隣住民への配慮として、吠えないようにしつけをおこなうなどの対策も示すと、貸主の安心感が高まるでしょう。
ペット可の交渉では、こうした対策の提示が交渉の成否を大きく左右します。
ペット不可の物件で交渉を試みる際には、貸主の懸念に対して真摯な姿勢で対応することが大切です。

ペット不可物件でこっそりペットを飼うことで発生するリスク

ペット不可物件で、無断でペットを飼うことには重大なリスクが伴います。
契約違反による強制退去、修繕費の請求、さらには損害賠償の可能性もあるため、慎重に考えなくてはなりません。
ここでは、無断飼育が引き起こすリスクを解説します。

強制退去を求められる可能性がある

ペット不可物件でペットをこっそり飼育し、それが発覚した場合、契約違反とみなされるため、強制的な退去を求められるかもしれません。
退去命令は契約解除通知を経て、最終的には裁判所による強制執行手続きで実行されます。
契約解除が発動されると、退去期日を指定されることが多く、無断でペットを飼育していると、通常よりも早急に退去を迫られるケースが少なくありません。
また、周囲の住民からの苦情やトラブルが引き金となり、退去命令が下されることもあるため、無断飼育には大きなリスクが伴います。

高額の修繕費を求められる

ペットの飼育によって物件に損傷が生じた場合、その修繕費用は敷金を超えることも珍しくありません。
ペットの爪によるフローリングの傷や壁紙の汚れ、さらに臭いが残る場合には、高額なクリーニングやリフォーム費用が必要になることがあります。
とくに、ペットの排泄による臭いが床や壁に浸透した場合、徹底した消臭対策が求められ、通常の原状回復費用を大幅に超える負担が発生することがあります。
このような無断飼育により発生する費用は、敷金を上回る金額を求められるケースが多く、予期せぬ出費が増えるリスクがあることを理解しておかなければいけません。

損害賠償を求められる

無断でペットを飼育することによって、他の住民への影響や物件の価値低下が発生する場合、貸主から損害賠償を求められることがあります。
他の住人への迷惑行為として、騒音やアレルギーが問題になることがあり、これが原因で賃貸物件の価値が下がった場合、貸主は損害賠償を請求できる権利があります。
また、賃貸借契約に違約金の規定がある場合、ペット飼育による損害をカバーするために、違約金が発生するかもしれません。
こうした賠償請求は、高額になることもあるため、事前にリスクを理解しておかなくてはいけません。
ペット不可物件でペットをこっそり飼うことは、契約違反や高額な負担を招くリスクがあるため、やめましょう。

まとめ

ペット禁止の賃貸物件が多い理由は、動物のにおいや騒音などによる問題が原因です。
ただし、交渉すれば許可をもらえるケースもあるため、貸主に一度相談しましょう。
こっそり飼育すると契約違反になってしまうので、必ず貸主から許可をもらいましょう。